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検索結果 101 件

  1. ICT支援員を小学校340校に派遣。子供たちのために、まずは教員のサポートを。

    横浜市では、2018年度にICT支援員事業を実践推進校2校で試行実施し、2019年度からは市内の小学校340校に対象を広げ、ICT支援員を月2回程度の頻度で派遣しています。その経緯と成果について、実践推進校の横浜市立北山田小学校から板倉校長先生と中久喜先生、横浜市教育委員会事務局学校教育企画部小中学校企画課から情報教育担当の吉田主任指導主事、髙橋氏、佐賀氏の5名にお話を伺いました。 ICTに詳しい特定の教員に負担が集中していた 北山田小学校では、ICT支援員が派遣される前から...

  2. 子供たちや先生の「ありがとう」がやりがいに【募集】 ICT支援員 登録スタッフ

    2020年9月25日 株式会社JMCでは、業務の拡大にともない、事前登録していただけるICT支援員を募集しています。ご登録いただいた方には、ICT支援員の仕事が発生した際に優先してご案内をいたします。事前研修や電話サポートなど手厚い支援で、安心して働いていただける環境を整えています。 【業務紹介】 小中学校に訪問し、先生や子供たちがICT機器を使う場面で、操作サポートをしていただきます。 ・ICT機器を使用した授業のサポート ・教材作成 ・ホームページ更新支援 ・先生からの問...

  3. 一人1台の Chromebook で、深い学びの時間を確保。状況に応じた研修が「教員の抵抗感」を減らす。

    サレジオ学院中学校高等学校では、一人1台の学習者用コンピューターの整備をすべく、2018年に Windows®、iPad、Chromebook™ の3種類を比較検討し、2019年4月に1学年を対象に一人1台 Chromebook を導入しました。導入効果や運用面での課題と工夫について、情報教諭の江刺宏恭先生と理科教諭の高木俊輔先生にお話を伺いました。 将来を見越したPCスキルの向上や、より深い学習に充てる時間の確保が可能に 江刺先生「Chromebook を使っ...

  4. 学校と教育委員会をつなぐ存在ICT支援員は先生のパートナー

    東京都板橋区は2014年に「板橋区教育ICT化推進計画」を策定し、ICT機器の導入や活用の促進に取り組んできました。2015年には区立小学校・中学校2校を実証実験校に指定し、ICT支援員を配置。2016年から全区立小学校・中学校・特別支援学校でのICT支援員事業をスタートしました。同年に全校整備された電子黒板や、段階的に導入されたタブレット端末(1校あたり一クラス分)を効果的に活用していくためには、学校に寄り添ったICT支援員のサポートが不可欠だったといいます。ICT支援員の...

  5. 新学習指導要領が目指す「社会に開かれた教育課程」の実現に向けて

    新学習指導要領で重視されている「社会に開かれた教育課程」の実現に向けて、各自治体でさまざまな取り組みがされています。 大阪府豊能郡能勢町では、能勢小学校・能勢中学校を「親しみのある学校」「なじみのある学校」にしていくため、保護者や地域を巻き込んだ活動を積極的に実施しています。 どのような活動をしているのか、能勢町教育委員会の岡村係長に詳しくお話をお伺いしました。 無理なくできる活動の範囲で、子供たちと地域の関わりを増やす 能勢町では、保護者や地域の方々が授業の支援をしたり、マ...

  6. 論理的思考力を「教科横断的に」身に付けるプログラミング教育を外部人材と実践

    東京学芸大学附属小金井小学校は、教科横断的な視点でプログラミング教育の取り組みを進めています。 2018年2月には、4年生の総合的な学習の時間で「Sphero SPRK+(スフィロ スパークプラス)」を使った授業を行いました。このSPRK+は球体のロボットで、速度や時間、角度を専用アプリで指定すると、転がったり方向転換したりしながら移動します。子供たちは4、5人のグループに分かれ、指定したとおりにSPRK+が動くことを実感しながらプログラミングを体験しました。 教科・領域横断...

  7. 文部科学省が後援する診断システム「学校の情報化の状況をデータ化する方法」

    「学校ごとに情報化の状況を把握したい」「自分の学校の情報化の状況をチェックしたい」など、学校の情報化の状況を測ることができるWeb上の診断システムが「学校情報化診断システム」です。 このシステムには、学校の情報化を総合的に判断する項目が20項目用意されています。 その20の項目をチェックするだけで、学校の情報化レベルがデータ化される無料のシステムです。 システムに登録されている全国約2,000校の平均データとの比較や、情報化レベルに応じたアドバイスを見ることができます。 この...

  8. ICTによって、主体的・対話的で深い学びを生み出す

    次期学習指導要領が小学校では2020年度、中学校では2021年度に全面実施され、「主体的・対話的で深い学び(アクティブ・ラーニング)」を中心とした学校に変わろうとしています。東京学芸大学附属竹早中学校では、教室に大型提示装置や実物投影機を配置し、さらに一部の教科ではタブレット端末を活用しています。これらは主体的・対話的で深い学びを生み出すことにも役立っています。竹早中学校の勝岡副校長、社会科の上園先生、家庭科の酒井先生にお話を伺いしました。 以前からICTをアクティブ・ラーニ...

  9. 庁内LANと統合し、セキュアな環境を実現。指導要録の電子化により、教員の事務負担を減らす

    豊島区では、「としま教育の情報化ビジョン(平成24年3月)」に基づき、校務支援システムの導入計画を策定しました。その後、Windows XP のサポート終了に伴い、校務パソコンの入れ替えが必要になったことから計画を再検討。平成25年度中に、学校ネットワークを構築するとともに、校務支援システムを導入することにしました。そこには、限られた予算で大きな効果を得るための工夫があったといいます。導入の経緯と成果について、豊島区教育委員会事務局教育部庶務課庶務担当係長...

  10. 校務支援システムの導入に伴い、ICT支援員を配置。自主的な研修会など、教職員から高い評価を得る

    豊島区では、平成26年4月から区立の小・中学校全校で校務支援システムが本格的に稼働しています。また、校務支援システムの構築と同じタイミングで、ICT支援員事業もスタートしました。その経緯と成果について、豊島区教育委員会事務局教育部庶務課庶務担当係長の入澤氏、豊島区教育委員会事務局教育部庶務課学校ICTグループの池田氏、豊島区教育委員会事務局教育部庶務課学校ICTグループ・政策経営部情報管理課基盤グループの畑氏にお話を伺いました。 入澤氏は、校務支援システムの導入にあたって、当...

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