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オンラインで普段通りの授業をするための準備

子供たちの学びを止めない 9月3日、デジタル庁がGIGAスクール構想についてのアンケート結果を公表しました。 子供や保護者から集まった約26万件の回答の中には、オンライン授業に関して「普段と変わらない授業をしてほしい」、「身近にできるようにしてほしい」などの回答がありました。 今後も、コロナ第6波やインフルエンザの流行など、オンライン授業が必要な状況に備えておくことが重要です。 普段通りの授業を行うために、まずは必要なICT機器を揃える オンライン授業を配信するPC端末に加え...

算数の授業で、正多角形をプログラムで描く。サポートを受けながらプログラミング教育を実践中。

西東京市立芝久保小学校では、算数の授業でプログラミング教育に取り組んでいます。2018年3月、6年1組と2組で算数「パソコンを使って、正多角形を描こう」という授業を行いました。子供たちはパソコン教室に集まり、一人1台のパソコン環境で「Scratch（スクラッチ）」を使って正多角形の作図に取り組みました。 「試行錯誤すること」が重要と呼び掛ける 先生方は授業のはじめに「今日の授業は、算数とScratchのコラボだよ」と呼び掛け、いつもの算数にゲーム感覚の楽しい要素が加わることを...

プログラミング教育を教科に取り入れた授業の実施。サポートを受けてスムーズな授業運営が可能に。

品川区立立会小学校では、プログラミング教育を進めています。 電子黒板などの機器活用は進んでいる一方、プログラミング教育はまだ一部の先生が模索しているだけという状況でした。その中で、先陣を切って学習指導要領に例示されている単元でプログラミング教育の授業実践をした、理科の新村哲先生にお話を伺いました。 子供たちのためにタブレット端末を活用した授業を実施したい 「平成29年の夏に40台のタブレット端末が整備されて、1クラスであれば全員が使えるようになりました。整備された機器を子供た...

授業でタブレット端末を活用し、授業時間を有効活用。授業準備の負担も軽減。

東京学芸大学附属竹早中学校は、教員育成を目的とした大学の附属校として、教育効果を高めるために、さまざまな手法により授業改善を重ねています。竹早中学校は、生徒一人1台環境を見据えて、平成28年4月から試験的にタブレット端末の活用を開始しました。 班でタブレット端末やチラシを囲んで朝食の献立を話し合い 「100円で作れる朝食を考えてみましょう。社会科で習ったと思いますが、日本の相対的貧困率は約16%であり、これは誰にでも起こり得る問題と言えます」と、授業を始めるのは家庭科の酒井先...

ICT活用に不可欠なICT支援員。先生と一緒に授業研究に取り組んで、実践例を増やす

東京学芸大学附属小金井小学校は、教員養成を主たる目的とした大学の附属小学校として授業研究に積極的に取り組み、その成果を広く教育界に発信しています。また、東京学芸大学の教育実践研究支援センターと連携し、教育の情報化に対応できる教員を養成するための実践的な活動を展開しています。 2012年の夏には普通教室の全室に電子黒板を設置。翌年タブレット端末も導入しました。同小学校では、毎年多くの大学3～4年生が教育実習を行っており、「ICTを活用した情報教育を研究している実習生が有効な研究...

ICT支援員の対応力を評価ICTを使って魅力的な授業をしたい先生が増えた

藤枝市では「教育日本一」を目指して、確実に学力が定着する授業作りや、子供の個性や才能、創造性の育成に向けた特色ある教育などが行われています。その一環として、学校ICT環境の整備と活用にも注力をされ、平成21年度の文部科学省による「スクール・ニューディール」構想では、藤枝市として約5億4000万円の財源を確保。市内の小・中学校に2400台の教育用PCやデジタルテレビなどを導入し、教育の情報化を飛躍的に進めました。 ICT機器が整備された反面で、PC導入当初から多くの学校で操作方...

特別支援学級・特別支援学校向け学校と家庭をつなぐデジタル連絡帳「ほっとのーと」をリリース

2024年5月1日 株式会社JMC（本社：東京都港区、代表取締役社長：坂本憲志）は、学校と家庭をつなぐデジタル連絡帳「ほっとのーと」を、2024年5月1日にリリースしました。　「ほっとのーと」は、特別支援学級・特別支援学校で使用されている紙の連絡帳をデジタル化した、手書きの負担軽減を図るWebサービスです。　先生や保護者にとって、従来の紙の連絡帳は「すべて手書きなので記入に時間がかかる」「子供の様子をテキストでしか伝えられない」などの課題がありました。　特に、先生は「子供が下...

日本マイクロソフトからGIGAソリューションパートナーに認定されました

株式会社JMC（本社：東京都港区、代表取締役社長：坂本憲志）は、 2024年3月に日本マイクロソフト株式会社 から GIGAソリューションパートナーに認定されました。 GIGAソリューションパートナーは、JMCで取得済みの「ゼロタッチデバイス管理パートナー」の資格に加え、マイクロソフト指定の認定プログラムを修了することにより、高い技術力と経験が認められるマイクロソフト教育ICTソリューションスペシャリストです。 これにより「Learning Accelerators」などのA...

不登校の子供たち、日本語支援の必要な子供たちを支援する3Dメタバース東京都30自治体等に展開 ～先行自治体での成果や評価は～

株式会社JMC（本社：東京都港区、代表取締役社長：坂本憲志）は、東京都のバーチャル・ラーニング・プラットフォーム（VLP）事業に係るプラットフォーム構築・運営事業者（事業プロモーター）を務めています。 VLPは、日本語指導が必要な児童・生徒や不登校の児童・生徒に対して、オンライン上の仮想空間（メタバース）を活用した、東京都が提供する新たな居場所・学びの場で、JMCが事業プロモーターとして全体の管理・運営しています。事業協力企業の大日本印刷株式会社（本社：東京都新宿区、代表取締...

ロケーションフリーを実現し、働き方改革を推進。フルクラウド化を見据えて校務ネットワークを構築。

大磯町は、2024年1月に全ての小・中学校の校務ネットワークを刷新し、働き方改革を推進しています。校務ネットワーク整備の背景や期待する効果など、デジタル化推進担当の間宮課長と、教育委員会の須田指導主事にお話を伺いました。 学校間での情報共有、コミュニケーションを密にできる環境づくりを 大磯町では、2021年から教員用PCのバージョンアップと校務ネットワーク整備の検討を始めました。リニューアルの目標について、須田氏はこう話します。「GIGA端末の入れ替えやフルクラウド化なども視...