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検索結果 122 件

  1. クラウドを活用した授業実践に向けて 「一人1台端末導入に向けた先行研修事例」

    三浦市では一人1台端末導入前に、いち早く普通教室で使用する学習者用端末を導入し、先生方向けの研修を実施しました。特に、クラウドを活用して児童・生徒と課題を共有する方法をメインに端末やアプリの操作を体験する内容を多く取り入れました。 研修を実施したことで、身近な機器としてPCを活用できる ようになりました。先生方はクラウドの便利さを実感して いると思います。PC教室に移動せず、教室でPCを利用することで、文房具の 一部のようになるのではないかと考えています。 荒井指導主事 三浦...

  2. 算数の授業で、正多角形をプログラムで描く。サポートを受けながらプログラミング教育を実践中。

    西東京市立芝久保小学校では、算数の授業でプログラミング教育に取り組んでいます。2018年3月、6年1組と2組で算数「パソコンを使って、正多角形を描こう」という授業を行いました。子供たちはパソコン教室に集まり、一人1台のパソコン環境で「Scratch(スクラッチ)」を使って正多角形の作図に取り組みました。 「試行錯誤すること」が重要と呼び掛ける 先生方は授業のはじめに「今日の授業は、算数とScratchのコラボだよ」と呼び掛け、いつもの算数にゲーム感覚の楽しい要素が加わることを...

  3. プログラミング教育を教科に取り入れた授業の実施。サポートを受けてスムーズな授業運営が可能に。

    品川区立立会小学校では、プログラミング教育を進めています。 電子黒板などの機器活用は進んでいる一方、プログラミング教育はまだ一部の先生が模索しているだけという状況でした。その中で、先陣を切って学習指導要領に例示されている単元でプログラミング教育の授業実践をした、理科の新村哲先生にお話を伺いました。 子供たちのためにタブレット端末を活用した授業を実施したい 「平成29年の夏に40台のタブレット端末が整備されて、1クラスであれば全員が使えるようになりました。整備された機器を子供た...

  4. 授業でタブレット端末を活用し、授業時間を有効活用。授業準備の負担も軽減。

    東京学芸大学附属竹早中学校は、教員育成を目的とした大学の附属校として、教育効果を高めるために、さまざまな手法により授業改善を重ねています。竹早中学校は、生徒一人1台環境を見据えて、平成28年4月から試験的にタブレット端末の活用を開始しました。 班でタブレット端末やチラシを囲んで朝食の献立を話し合い 「100円で作れる朝食を考えてみましょう。社会科で習ったと思いますが、日本の相対的貧困率は約16%であり、これは誰にでも起こり得る問題と言えます」と、授業を始めるのは家庭科の酒井先...

  5. ICT活用に不可欠なICT支援員。先生と一緒に授業研究に取り組んで、実践例を増やす

    東京学芸大学附属小金井小学校は、教員養成を主たる目的とした大学の附属小学校として授業研究に積極的に取り組み、その成果を広く教育界に発信しています。また、東京学芸大学の教育実践研究支援センターと連携し、教育の情報化に対応できる教員を養成するための実践的な活動を展開しています。 2012年の夏には普通教室の全室に電子黒板を設置。翌年タブレット端末も導入しました。同小学校では、毎年多くの大学3~4年生が教育実習を行っており、「ICTを活用した情報教育を研究している実習生が有効な研究...

  6. 教員の授業力や指導力を伸ばすために「教員のためになる研修」

    皆さまの自治体では、教員への研修はどのようにコーディネートされていますか?教育センターや教育研究所が研修の統括・運営をしている自治体もあれば、研修計画の策定から内容作成、運営までのすべてを、教育委員会としてご担当されている方もいらっしゃるのではないでしょうか。 年度末は、来期の研修計画の見直しや具体的な落とし込みを行う時期でもあります。研修の主な目的は、教員の授業力や指導力を伸ばすこと、社会環境や学校業務の変化に応じた知識を身につけることです。 今回は以下3点について情報提供...

  7. ICT支援員の対応力を評価ICTを使って魅力的な授業をしたい先生が増えた

    藤枝市では「教育日本一」を目指して、確実に学力が定着する授業作りや、子供の個性や才能、創造性の育成に向けた特色ある教育などが行われています。その一環として、学校ICT環境の整備と活用にも注力をされ、平成21年度の文部科学省による「スクール・ニューディール」構想では、藤枝市として約5億4000万円の財源を確保。市内の小・中学校に2400台の教育用PCやデジタルテレビなどを導入し、教育の情報化を飛躍的に進めました。 ICT機器が整備された反面で、PC導入当初から多くの学校で操作方...

  8. 学校備品をデジタルで管理するツール「RESOLTE 備品管理」をリリース

    株式会社JMC(本社:東京都港区、代表取締役社長:松田憲明)は、学校の備品を Google スプレッドシート™ で管理できるツール「RESOLTE 備品管理」を2025年6月24日にリリースしました。Google スプレッドシートで備品を管理をするための台帳、二次元コード作成用のCSVファイルを作成するアドオンツールです。出力した二次元コードを備品に貼り付けて管理します。二次元コードを読み取ると、タイムスタンプが自動的に記録されるため、面倒な棚卸しの手間が削減で...

  9. 東京都34自治体等に展開不登校・日本語指導が必要な子供たちを支援する3Dメタバース

    株式会社JMC(本社:東京都港区、代表取締役社長:松田憲明、以下JMC)が事業プロモーターを務める東京都のバーチャル・ラーニング・プラットフォーム(VLP)事業は、2023年度に9自治体等で運用がスタートし、2025年度は34自治体等に拡大しました。さまざま背景を持つ多様な子供たちを支援しています。 VLPに参加している児童・生徒の変化 不登校の児童・生徒の中には、VLPがきっかけで、学校に登校できるようになった子供が増えてきました。オンライン支援員、同世代の子供たちとのコミ...

  10. 「多機能な部屋」を実現し、未来の学びを体験できるフューチャーセンター構想が完結。

    聖学院中学校・高等学校(以下、聖学院)では、最新の設備が整った「フューチャーセンターA・B・C」が稼働しています。2024年12月、PCルームとして使っていた「フューチャーセンターC」に、JMCが提案する「新たな部屋」を導入し、リニューアルしました。導入の経緯や今後の活用法について、情報科主任・山本先生と教務部長・ICT担当の宮先生にお話を伺いました。 フューチャーセンターの完成を目指して、第三の部屋を整備  「フューチャーセンターC」に「新たな部屋」の導入を発案し、コンセプ...

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