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検索結果 97 件

  1. 臨場感あふれる体験で、子どもたちに夢や希望を与える部屋

    株式会社JMC は、ICT を活用した多様な学びの可能性を広げる空間づくりに着目し、新しい時代の学びを実現する「新たな部屋」を整備する取り組みを進めています。教育委員会や学校、そして先生方と一緒に、これからの学びに必要な空間をつくっています。 机にも椅子にもなるカラフルな「スツール」、奈良・東大寺の大仏の手を実物大(約2.5m)で映し出せるほど大きなフルスクリーン、さらに元音楽室ならではの音響と防音設備まで完備した「新たな部屋」(名称:STEAM教室)で、目を輝かせながら学ぶ...

  2. 事前に備えておくべし!「端末の日常的な活用を見据えたトラブル対応」

    7月13日に文部科学省が、一人1台端末の積極的な活用に向けた取り組みについて通知しました。 端末を日常的なツールとして活用することを見据えて、端末の本格運用開始と活用促進に努めることが求められています。 そこで、運用や活用を進める上で事前に備えておきたい①物理的なトラブル、②授業中のトラブルについて、対応策とポイントをご紹介します。 ①物理的なトラブルに備える トラブルを防ぐ・最小限にするための対応 端末を活用する際、故障などのトラブルは付き物です。 以下を参考に、トラブル対...

  3. 東京都千代田区が「学校情報化認定先進地域」に認定。JMCのICTカリキュラムコーディネーターなどを導入。

    株式会社JMC(本社:東京都港区、代表取締役社長:坂本 憲志)が支援する東京都千代田区が、2022年6月5日に日本教育工学協会(JAET)が実施する学校情報化認定の「学校情報化先進地域」に認定されました。 「学校情報化認定先進地域」とは、「学校情報化優良校(※)」の認定を受けた学校数が自治体内80%以上(千代田区では区立全小・中・中等教育学校が認定)で、さらに学校情報化認定委員会の審査を受けて認定された地域のことです。千代田区では、ICTを活用した教育を推進してきたことが評価...

  4. 生徒がデジタル市民として、ICTを活用できるように。先生も生徒もチャレンジしやすい環境作りをサポート。

    横浜市立高田中学校は、2020年に横浜市教育委員会から「プログラミング教育推進校」に認定され、同年には一人1台端末を導入。そして2年間、JMCのICTカリキュラムコーディネーターの支援を受けながら、ICTを活用した授業を進めてきました。ICTカリキュラムコーディネーターの効果や、ICTを活用する意義など、同校の横田校長先生、田村先生、小池先生にお話を伺いました。 ICTを当たり前に活用できる環境にするために 横浜市教育委員会が認定する「プログラミング教育推進校」に応募されたと...

  5. プロのサポートを受けながら、ICTの活用状況を把握。積極的に情報発信し、市全体でICT活用が活性化。

    相模原市教育委員会は、校務の効率化や、一人1台の端末を各校が積極的かつ効率的に活用できるよう、市立小・中学校等全校にICT支援員を派遣するなど、JMCと協力しながら、さまざまな支援を行っています。各校にICT活用を任せるのではなく、教育委員会がそれぞれの学校のICT活用状況を把握しながら、ICT化を進めていく取り組みや成果について、相模原市教育センター学習情報班の森匠氏(当時)にお話を伺いました。 取り組みへの統一感を持たせ、意識の共有を 相模原市では、教育委員会が中心になり...

  6. 千代田区にて、ICTカリキュラムコーディネーターの支援を開始しました

    2022年4月、株式会社JMC(本社:東京都港区、代表取締役社長:坂本 憲志)は、東京都千代田区向けに「ICTカリキュラムコーディネーター」の支援事業を開始しました。 ICTカリキュラムコーディネーターは、授業でICTを効果的に活用するために、授業の設計段階から支援を行います。2022年度は、千代田区立神田一橋中学校と千代田区立お茶の水小学校に対して、年間指導計画に対応したICT活用目的・活用方法の提案や、教科や学年を横断的に捉えた授業案の検討などの長期的な授業設計を支援しま...

  7. タブレット端末の導入で、子供の学習活動が大きく変化。自転車の補助輪のように、支えてもらえる安心感。

    湯河原町では2020年4月から町内全ての小・中学校に一人1台端末を導入しています。翌年からJMCの「GIGAスクールサポーター」の支援も開始し、町を挙げて運用を進めています。どのように一人1台端末を活用し、授業や子供たちの意識はどう変わったのか。湯河原町教育委員会の中嶋先生と湯河原町立吉浜小学校の時村先生にお話を伺いました。 授業の内容も、子供たちの活動も大きく変化 「本校では全学年に一人1台 ChromebookTM を導入し、毎日授業で使っています。3年生から6年生はロー...

  8. 本格運用開始から2カ月。「今から始めるGIGA端末の日常的な活用」

    GIGA端末の本格的な運用が始まってから2カ月。神奈川県相模原市では、ChromebookTM の活用を確実に進めるため、『さがみはらGIGAスクールハンドブック』を教員に1冊ずつ配布しています。 今回は、ハンドブックの中から以下4点をご紹介しますので、ぜひ、今後のICT活用にお役立てください。 ①GIGAスクール最初の3か月チェック表 ②授業での活用を5段階に整理したレベル表 ③小・中学校の全教科のICT活用事例 ④授業以外での活用例 「どうすればいいのかわからない」を解消...

  9. 年度更新の負担を減らすために「年度更新を事前準備し、円滑に進めた事例」

    GIGAスクール構想で一人1台学習用端末の本格運用がされてから、約1年が経過しました。年度が切り替わる時期は、アカウントや端末などの、「年度更新」作業が発生します。 来年度以降の作業をスムーズに進めるためにも、作業内容の振り返りや役割分担など、早めの検討が必要です。 事前に入念な準備を行い、スムーズな年度更新に成功した事例をご紹介します。 年度更新のタスクと役割分担の整理 相模原市では、年度更新のタスクを明確化し、役割分担やスケジュールを決めて、タスクを実行しています。 必要...

  10. 東京学芸大学附属校の公開研究会でJMCが研究発表。~話し合い活動の見える化、AIによる指導案の分類~

    2022年2月21日 東京学芸大学附属学校(竹早地区)をフィールドに行われている「未来の学校みんなで創ろう。プロジェクト」※1 公開研究会が1月21日に実施され、株式会社JMC(本社:東京都港区、代表取締役社長:坂本憲志)が研究発表を行いました。今回の公開研究会には、多くの小中学校、大学の教育関係者が参加しました。 JMCは2017年から、竹早地区の竹早中学校へICT支援員サービスを提供しています。授業準備などをサポートする中で、先生方が学習指導案を作成する際の課題に注目し、...

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